模試が平均点以下でも本試験には間に合う

令和8年度（第76回）の税理士試験は、8月4日（火）から6日（木）までの3日間です。初日の8月4日には、簿記論、財務諸表論、消費税法または酒税法が行われます。今日は7月22日ですので、残りはおよそ2週間ということになります。

ここは個人的なぼやきになりますが、月初は外してほしい、といつも思っています。企業の経理を担当している方にとって、月初は月次決算や支払、給与計算などが重なる時期です。平日3日のうち1日休むだけでも、周囲との調整は簡単ではありません。実力の前に、受験できるかどうかで振り分けられてしまう面があります。

妻も簿記論と財務諸表論を勉強していますが、今は育休中です。本人は、育休中でなければ業務の都合で受験自体が難しかっただろう、と言っています。

この時期になると、公開模試の結果が手元に揃ってきます。判定が思わしくないと、受験そのものを迷い始める方もいるかもしれません。ただ、直前期の模試の成績と本試験の結果は、多くの場合、思われているほど直結しません。

5年前の7月のスクリーンショット

今日Xを眺めていたら、「#これを見た人は無言で5年前の7月の画像を貼る」というハッシュタグが流れてきました。フォローしている方が投稿している5年前の写真を見ているうちに、自分の5年前の7月はどうだったかが気になって、カメラロールを遡ってみました。

出てきたのは、風景でも食事でもなく、模試の結果のスクリーンショットでした。

令和3年は、私が税理士試験に本格的に取り組み始めた年です。簿記論と財務諸表論を1科目ずつ受けることにして、まずは通勤時間でもインプットしやすい財務諸表論から手をつけました。7月下旬に資格の大原とTACの公開模試の結果が返ってきて、それを保存したまま、すっかり忘れていたようです。

ご覧のとおり、7月下旬の時点で、2つの模試はどちらも平均点以下でした。令和3年度の試験は8月17日から19日の日程でしたので、本試験まで残り3週間ほどという状況です。

今年の残り2週間より1週間長い勘定ですので、そこは差し引いて読んでいただく必要があります。

受験する側から見ると、この年はお盆休みが直前期にそのまま入っていました。同じ「残り3週間」でも、まとまった時間が数日確保できた3週間です。今年の月初開催とは条件が違います。

結果として、この年の財務諸表論は合格しました。自己採点では、各校のボーダーラインはそれなりに超えているものの、合格確実ラインには届かない、という位置です。安全圏とは言えません。それでも、7月下旬の模試の成績からは十分飛躍したということになります。

なぜ飛躍できたのかを説明することはできません。ただ、直前期の伸びは、それまで積み上げてきたものが答案の形になるまでの時間差だったのだろうと考えています。少なくとも、7月下旬の判定が本試験の結果をそのまま決めていたわけではありませんでした。

私は簿記論と財務諸表論しか受験していません。ですので、税法科目について語れることはありません。会計科目に限って何か伝えられるとすれば、2週間あればいくらでも逆転可能ということくらいです。

この時期に取り組んだことは、多くの場合、本試験の答案に間に合います。逆に、この2週間で手を止めた分は、そのまま答案に表れます。少なくとも、今の模試の判定は、受験自体をやめる理由にはならないはずです。

同じことを妻にも伝えました。妻も大原の模試を受けて、本人としては不本意な結果だったようですので、エールを送っておきました。

試験前日まで、そして試験当日も最後の1秒まで諦めなければ、何かしらいいことがあります。ここは根拠のない話で恐縮ですが、私はこれまでの経験からそう感じています。しかもその「いいこと」は、必ずしも本試験の合格という形で現れるとは限りません。まったく別の場面で、別のタイミングで返ってくることもあります。

だとすれば、いま諦める積極的な理由は、特に見当たらないような気がします。